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木のものづくり活動による学生意識の個人差に関する研究京都府•美山町の木匠塾の実践を事例として

机译：木制制造活动对学生意识的个体差异研究-以京都府三山町木工学校为例

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持続可能な開発目標（SDGs）は，2015年の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された。これはMDGs(2001年）の後継であり，持続可能な消費や生産，気候変動対策など，先進国が取り組むべき課題を含み、目標の対象を個人レベルまで落とし込んでいる。曰本は国土の約7割を森林が占め，森林や木材によるSDGs貢献は重要となる。建築分野の木材に関わる動向では，曰本建築学会及び関連5団体が2000年に地球環境•建築憲章~(1）)を宣言した後，2010年に公共建築物等における木材利用の促進に関する法律や，2016年のCLTパネル工法の告示の施ェにより木造超高層建築物の設計施工が可能になるなど，木材の利活用が促進されている。大熊~(2）)は，木の炭素固定による空気中の炭素削減には，木材利用と森林整備が共に重要であると指摘している。森林整備及び間伐材の利用促進は，林業の他，ボランティア活動（以下,VA）により行われており,森林に関わるVA団体数~(3）)は3000を超える。しかし，大学生の参加率は1%であり，今後の社会を担う大学生参加者の增加は重要である。VAの研究では，荒川ら~(4）)は，小•中•高等学校の授業で行うVAは，大学生以降のVA参加に結び付かない事を示しており，参加志向動機を高める状況づくりが重要である。荒井ら~(5）)は，大学生のVAへの内発的な参加志向動機を高める要因には，自己成長やキャリア開発が重要である事を示した。課外活動での自己成長に関する研究では，秋元~(6）)は，正課外活動へ参加し，参加時間が長い学生は社会人基礎力~(注1）7）)が有意に高まる事を示した。池田ら~(8）)は，大学生のクラブ•サークル活動への積極的な関与や，目的意識を持った取り組みと，内省を促すこと力、キャリアレジリエンスの獲得につながる事を示した。また，木村ら~(9）)は地域活性化ボランティアに着目し，学習効果の向上には，教員ゃコーディネーターによる学習支援の重要性を示した。このような教員が支援する専門分野に関するサークル活動に，大学生が参加する事は，授業との相乗効果による自己成長が期待できる。一方，環境教育分野では，布施ら~(10）)は，原生自然に近い森林環境をフィールドとした環境教育，吉澤ら~(11）)は，炭焼きによる大学生を対象とした環境教育や，比屋根ら~(12）)の，普通科高校の授業による「ワークショップ形式（以下，WS）」での環境教育など，様々な側面から環境教育がなされている。また，服部ら~(13）)は，中学生の木のものづくり学習による環境意織の向上には，製作品の設計に学習指導の重点を置くことが重要であると指摘している。しかし，大石ら~(14）)は，野外教育の環境教育効果に関する研究は数多くあるものの，大学の専門教育から森林教育現場を支える取り組みは限定的で，専門教育の役割の検討が課題としている。他方，建築教育分野では，元岡ら~(15）)は，WSによる大学生への設計教育は数多くある事を示したが，設計成果を原寸大で制作するWSには触れていない。小松~(16）)は，高校生と大学生による長屋再生の提案型WSの教育効果を報告し，齊藤ら~(17）)は，大学生のセルフビルド型WSはべニヤや角材，紙などの素材が選択されている事を示したが，林業の問題や，地球環境問題の教育には触れていない。環境教育や設計教育を内包した「木を使った原寸大のものづくり活動（以下,WCA)」~(注2）)では，戸田らのWCA実践効果~(18）)，森林環境教育の効果~(19）)，WCA制作物の効果~(20）)の研究がある。しかし，同一の教育プログラムに参加していても，参加学生の意識や行動の変化には，かなりの差異がある。その原因として，興味関心の違いや，意欲の程度の差などが考えられるが，その実態や原因に関する研究は少ない。以上より，本研究の目的は，WCAサークル参加者を対象に，WCAが参加者に与えた影響の個人差を類型化し，その特徴を明らかにすることである。中山間地の京都府南丹巿美山町大野（以下，大野）では，設計教育~(注3）)を內包したWCAが環境教育~(注4）)と地域おこしに発展~(21）)している（表1）。このWCA~(19）注5)のサークル活動~(注6）)が，参加者に与えた影響の個人差に着目する。参加者によって異なる教育効果や，その特徴が明らかになり，適切な教育的手法の選択が可能になると期待される。尚，本論文で用いる「環境保全」とは，炭素の吸収と固定を行う木材の利活用など，温室効果ガスの削減に関わる地球環境問題への取り組みを指すものである。
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