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実測に基づく住宅用エネルギー消費情報提供システムによる省エネルギー効果(その2)

机译:基于实际测量的住宅能耗信息提供系统的节能效果(第2部分)

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摘要

近年,地球温暖化,オゾン層の破壊など地球規模での環境問題に社会的関心が高まっている.日本では1990年代から環境関連法が整備され,循環型社会へ向けての体制づくりが進んでいるが,京都議定書で定めた6%の温暖化ガス削減目標を達成するためには,エネルギー供給システムの高効率化と最終エネルギー需要の削減が二本柱となろう.とくに民生部門においては,古くから高効率化を目指してきた産業部門と異なり,エネルギー需要が顕著に伸びつづけているため,抜本的な省エネルギーを図ることは不可欠であると考えられる.家庭部門における省エネルギーの手法として,著者らは世帯員の省エネ意識と,その行動による省エネポテンシャルに着目し,家庭におけるエネルギー消費に関する情報を世帯員に提供することによりその省エネ意識を向上させ,その結果誘発される世帯員の省エネ行動によるエネルギー需要の削減を試みた.
机译:近年来,对诸如全球变暖和臭氧层破坏等全球环境问题的社会关注日益增加。在日本,自1990年代以来就制定了与环境有关的法律,并建立了面向循环型社会的系统,但是,为了实现《京都议定书》设定的6%的温室气体减排目标,能源供应系统高效和减少最终能源需求将是两大支柱。特别是在消费领域,与长期以来一直追求高效率的工业领域不同,能源需求持续显着增长,因此,大幅节省能源被认为是必不可少的。作为家庭部门的节能方法,作者着重于家庭成员的节能意识及其行为的节能潜力,并通过向家庭成员提供有关家庭能耗的信息来提高节能意识。我们试图通过家庭成员的节能行为来减少能源需求。

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